株式投資の基礎

株式取引における信用取引とは一体何?現物取引と比較して徹底解説!

株式取引における信用取引とは一体何?現物取引と比較して徹底解説!

株式取引には現物取引に加えて、信用取引という取引方法も存在します。

基本的には現物取引で行うのが通常ですが、信用取引を好んで利用する投資家も多いです。

しかし、この違いを理解していないと取り返しのつかない事になってしまう可能性もありますので、現物取引と信用取引の違いについて理解していない人は、是非この記事を通して理解しておきましょう。

それぞれのメリット・デメリットを整理しながら、その違いについて解説していきます。

かぶ子

信用取引についてあんまり分かってないから、この記事は凄く役立つかも!

R

りーちゃんは余力が少ないからまだ出来ないと思うけど、信用取引は本当に注意が必要な取引。株価にも影響するので、やらなくても仕組みは知っておいた方が良いね。

現物取引と信用取引の違いとは?

細かい部分で色々と異なる部分があるのですが、まずは簡単に現物取引と信用取引の違いについてざっくりと説明しておきましょう。

レバレッジの有無

一言で言うならば、自己資金の範疇で取引できるのが現物取引、自己資金以上の金額で取引できるのが信用取引です。

現物取引は手持ち資金の範囲で取引を行い、それ以上の取引はできません。例えば、100万円を証券口座に入れているとするならば、100万円以上の取引は行えないという事になります。これが通常の株取引にあたります。

しかしながら信用取引では自己資金以上のお金・株を借りて取引ができるのでレバレッジを掛けて取引を行うことが可能です。例えば、自己資金は100万円しかありませんが、信用取引の制度を使って200万円の取引が可能になります。

手持ち資金の2倍で取引を行うという事は、得られる利益も2倍となります。しかし、逆もしかり、損失も2倍になる可能性もあるのです。

R

信用取引でレバレッジを掛けると威力が凄いけど、自分に跳ね返って来る事もあるので要注意。。。

金利の有無

現物取引でかかる費用としては、取引手数料が挙げられます。

しかし、信用取引では取引手数料の他に「金利(貸株料)」を支払う必要があります。

また、信用売りの場合に限られますが、逆日歩というものも追加で掛かる可能性もあります。

信用取引ではこのような金利が追加でかかってくるので、現物取引以上にコストがかかってしまうことに注意しましょう。

空売りの有無

現物取引では、株式を取得し、取得時の価格より高く売る事で利益(キャピタルゲイン)を得る事しかできません。すなわち、「買い」→「売り」という流れしかできないのです。

しかしながら、信用取引では「売り」から入ることが出来るので、下落相場でも利益を出すことができます。「買い」→「売り」(信用買い)、「売り」→「買い」(信用売り)とどちらの流れの取引も行うことが出来るのが強みと言えるでしょう。

このとき、「売り」から入る取引の事を一般的に空売りと言ったりします。

空売りの流れとしては、証券会社から株を借りて、その株を売ります。そしてその株が安くなったところで売った分だけ株を買い戻し、その株を証券会社に返します。

ここで、売った時の利益と買ったときの費用の差が利益になります。

しかし、下落を予想することは、株価が上昇する事を予想するよりとても難しいと言われています。機関投資家等のプロでさえも、空売りに苦戦する事もよくあります。

かぶ子

私はまず、現物取引で利益を出せるようにならなきゃ。。。笑

引き出し速度の違い

現物取引では、証券を売却していつでも現金を引き出すことができますが、信用取引では、新規買建で得た株式や新規売建で得た代金は担保として預けられるため、取引継続中には原則引き出すことができません。

売建後の配当金や委託保証金不足等、売買が終了してもさらに資金が必要になる場合もあり、信用取引では基本的に「すぐに現金として引き出すことはできない」ということにも注意しておきましょう。

NISA利用の有無

現物取引ではNISA制度の対象ですが、信用取引ではNISA制度の対象外です。

現物取引ではNISAの利用が可能ですが、信用取引購入した株式を現引きによって取得した場合、NISA口座で受け入れる事は不可能です。よって、NISA口座によって信用取引で得た利益を非課税にすることはできません。

現引きとは、信用取引の決済方法のひとつで、買い建てた株式を決済するときに反対売買により差額決済をするのではなく、自分の手元にある現金で株式を引き取ることです。

リスクの大きさの違い

現物取引ではもし株取引に失敗した場合、自己資金以上の損失を被ることはありません。しかし、信用取引では自己資金以上の損失を被る可能性があります

例えば、自己資金100万円で300万円の取引を行っていた時に、200万円の損失を出してしまえば自己資金で賄えない100万円が負債になってしまいます。

また、信用取引には追証(おいしょう)というものも存在します。

信用取引では担保を差し入れて現金や株式を借りるため、決まった担保(保証金)率を維持する必要があるのです。信用取引によって発生した含み損によりこの率が一定の比率を下回った場合、定められた期日までに追加でこの担保(保証金)を預け入れる必要があります。

これがいわゆる追証と呼ばれるもので、一度発生してしまうと解消する事が出来ないため、大きなリスクとなります。

R

追証にかかってしまうと、これまで貯めた大切な資金が失われる事になる!出来るだけ避けた方が良い状況。これが、「信用取引は危険」と言われる大きな理由でもある!

信用取引には2種類の取引がある

ここで信用取引についてもう少し詳しく見ておきましょう。

信用取引とは、「自分を信用してもらい、お金を借りながら持っている資金以上に株式取引を行う事」です。

この信用取引では、さらに2種類の取引制度が存在します。

一般信用取引

一般信用取引とは、「投資家と証券会社の間で契約を結ぶ制度」で、まず投資家は証券会社から資金を得て、後に金利を乗せてその資金を返済するという流れになっています。

イメージとしては、「銀行からお金を借りて利子を乗せて返す」という流れと全く同じで、銀行が証券会社になっただけです。

基本的に証券会社との契約となるので、証券会社側が返済期限を設定する事ができます。

細かく説明するのであれば、一般信用取引の中にも、返済期限が決まっていない無期限一般信用取引や、期限が決まっている短期一般信用取引が存在しますが、証券会社によって異なる可能性があります。基本的に一般信用取引は期限が無期限のものが一般的です。

制度信用取引

制度信用取引とは、「証券取引所が公表している制度信用銘柄選定基準を満たした銘柄のみを対象として行われる信用取引制度」となっており、一般信用に比べて選べる銘柄の範囲が決まっているのが特徴です。

こちらの取引では、証券金融会社等が保有している 資金・株券を、証券会社を通して投資家がそれらを受け取り、6カ月以内に金利を乗せて借りたものを返済するという流れになっています。

下に、一般信用取引と、制度信用取引の違いをまとめておきます。

一般信用取引制度信用取引
概要証券会社と投資家の間で契約を結ぶ証券会社で貸株超過になった場合に発生する
選定銘柄原則無制限基準を満たした銘柄のみ
期限原則無期限6か月
逆日歩発生しない発生する

※逆日歩とは、証券金融会社が借りた株に対して発生する利子の様なもので、機関投資家等から株をかりた日数に対してかかるものです。制度信用取引ではこの逆日歩がある事にも注意しておかなければなりません。信用売りの際に発生するもので、逆日歩が発生した場合、保有日数に応じて金利を支払う必要があるので、信用売りを行う際は気をつけておきましょう。

かぶ子

少し難しいけど…なんとなく理解できたかな

R

仮に信用取引をする際は、この辺りをしっかりと理解していなければならないね!

信用取引の方が圧倒的にリスクが大きい

現物取引と信用取引の違いについて解説してきましたが、基本的には信用取引の方が圧倒的にリスクが大きいという事をおさえておきましょう。

リターンを考えた時に、勿論信用取引の方がレバレッジを掛けた取引ができるので資金効率は良いのですが、損失が発生した場合、自己資金以上に損失が出る可能性があるという部分で非常にリスクの大きい取引となっています。

そのため、信用取引の口座開設には審査が必要となっており、各証券会社で投資経験や資産の状況、本人の職業や信用等を見る事で信用取引を行っても問題が無いか審査をしています。

株取引を行って1年未満の方や、資産が少ない人に関してはそもそも信用取引ができないようになっています。

かぶ子

だから私はまだ信用取引は出来ないのね。現物取引で我慢。。。

R

落胆することは無いよ!現物だけでも上手くやれば十分資金を増やす事が可能だからね!

また、追証や逆日歩など、信用取引の仕組みが難解な部分もあるので、もし信用取引を使うならばきちんと理解してから利用するといったことも大切です。

信用取引に向いている人

では、信用取引に向いている人はどの様な人なのでしょうか?

それは、信用取引の制度をしっかりと理解し、リスクも許容した上で自己資金の管理がしっかりできる投資家さんであれば、信用取引を活用しても良いかと思います。

また、特に資金に余力がある人も利用を検討してみても良いでしょう。

逆に、信用取引について理解が浅い人や資金に余裕が無い人は、まずは現物取引で経験を積んでから、少しずつ信用取引を実践していくのが最適です。

信用取引は自己資金に充分な余力があって、かつ資金管理が出来る人にオススメ。それが出来ない人はまずは現物取引で経験を積みましょう。

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